長澤研究室の紹介です

 私長澤は、特別な支援を要する子ども(人)の教育や支援を専門領域とし、大学での教員養成にかかわりながら、次のような研究を進めております。
 また、スクールカウンセラーや教育相談員などを通して、さまざまな問題に直接かかわっております。発達障害の相談のみならず、不登校、ひきこもり、非行、虐待などにも関心を持っております。

論文を更新しました(平成29年10月16日)


*研究室の取り組み

*専門領域 :障害のある子ども(人)の自立とノーマリゼーション

*担当授業:特別支援教育学

*主な論文:特別支援教育(インクルーシブ教育)、個別の教育支援計画、発達障害の指導モデル

*学会発表

*著書

*業績一覧


1.専門領域

 (1)インクルーシブ教育とユニバーサルデザイン
 通常の学級で、障害のある子どもが障害のない子どもと一緒に教育を受ける「インクルーシブ教育」について、アメリカの現状を分析するとともに、特別支援教育がインクルーシブ教育として展開するための条件等について考えていきます。さらに、通常学級における特別支援教育の推進理念と方法として、学習のユニバーサルデザインについて研究しています。教師が通常の授業でユニバーサルデザインかを効果的に実施できる支援ツールを開発しています。
 くわしくはこちらをご覧ください。
 また、通常学級における特別な支援を保障する道具としての「個別の教育支援計画」を研究しています。くわしくは資料のコーナーをご覧ください。

 (2)発達障害の指導法・支援
 ADHD等発達障害のある子どもの問題行動への対応として、COMPASという理念と方法論に基づく研究を実施しています。問題行動支援を効果的に解決するためのCOMPASマニュアルを作成しました。資料のコーナーをご覧ください。
 二つ目は、発達障害のある子どもが、自分で問題を解決できるようにするための支援として、自己解決法と支援計画への本人参加を推進しています。そのための支援方法について研究しています。
 三番目は、青年期のソーシャルスキルトレーニングの新たな理念と方法を研究する予定です。

 不登校、ひきこもり、非行、虐待についても研究・実践とも領域に入れております。

 (3)自閉症や知的障害のある子どもの言語・コミュニケーション訓練
 自閉症や知的障害のある子ども、ことばの発達に遅れのある子どもに対する言語訓練プログラムを開発しました。
 今年度、このプログラムを本にまとめる予定です。

 (4)事例データベースシステム(長岡技術科学大学永森氏との共同研究)
 Web上での事例検討会を可能にするシステムの開発を通して、特別支援教育を担当する指導者養成プログラムを研究しています。
 現在開発中の事例データーベースシステムより、問題行動の分析と指導が効果的に実施できることが期待されます。         


2.最近の論文・学会発表
 私が発表した論文や学会発表のタイトルと概要です。詳しい内容が知りたい方は、メールでお問い合わせください。論文の別刷が必要な方は、B5サイズの返信用封筒同封(140円切手を貼る)の上、住所と名前を書き、ご請求ください。
 なお、論文によっては、アクロバットリーダーで表示されます

特殊教育、特別支援教育、インクルーシブ教育システム、インクルーシブ教育
(2017)
信濃教育,1578,1-8頁
特殊教育から現在のインクルーシブ教育システムまで、歴史的変遷と制度の特徴を比較し解説した。さらに、特別な場を極力制限したインクルーシブ教育について、インクルーシブ教育システムとの教育方法や体制の違いを説明した。

特殊教育、特別支援教育、インクルーシブ教育システムー特別支援学校のカリキュラムと交流及び共同学習の変遷
(2017)
新潟大学教育学部紀要,10(1),9-16.
特殊教育、特別支援教育、インクルーシブ教育システムの時代の変遷について、以下の内容を調査し考察した。特別支援学校の児童生徒の実態やカリキュラム、交流及び共同学習について、昭和54年度、平成19年度、平成28年度の学校要覧及び小学校教師への聞き取り調査を実施した。その結果、児童生徒の実態の変化やそれに伴うカリキュラムの変化、通常の学級中心の教育への移行などが確認された。

ASDのある子どもの保護者に対するビデオフィードバックを用いた支援
長井杏子・長澤正樹(2017)
日本行動教育・実践研究,37,18-31.
ASDのある子どもを持つ母親2名を対象に、親の行動それ自体が映されたビデオを用いた介入(ビデオフィードバック、VF)を用いることによる母親の子どもへのかかわりの変容と有効性を検証した。母親は、児童療育教室で行われる母子支援のプログラムが終了したあと、選択式型の評価シートをもとに、問題行動生起場面における子どもの様子や、自身のかかわりのVFを行った。その結果、母親2名ともに、子どもに対する問題行動への支援遂行率が上昇し、複数の肯定的かかわりも増加が見られた。また、支援遂行率の上昇に伴い、2名ともに子どもの問題行動回数が減少した。

子どもが課題に注目して最後まで取り組める「三層モデル」の支援
長澤正樹(2017)
実践障害児教育、45(6),10-14.
子どもが授業や活動に集中し、最後まで取り組めるための授業づくりやUDLの工夫(一次支援)と、結果が出せなかった子どもへの個別対応(二次支援)、そして専門的な対応(三次支援)の三層モデルを紹介した。

知的障害の生徒を対象にタブレットを活用したソーシャルスキルトレーニングの効果-ビデオモデリングとビデオセルフモニタリング
Wei, Hong・長澤正樹
日本行動教育・実践研究、36,21-27.

 発達障害のある子どもは他者との関係や相互作用的なやりとりを適切に行うことができないことから、対人関係上のトラブルを抱えやすい。そのためにソーシャルスキルトレーニングを始め、様々な指導法が実施されているが、新たな方法も必要である。そこで、本研究では、知的障害のある生徒を対象とし、タブレットを用いたスクリプトによるビデオモデリング訓練とビデオセルフモニタリング訓練を実施して、自発的な会話スキルの獲得を目指した。その結果、給食、昼休み、掃除の場面で自発的表出と応答がみられるようになった。結果から訓練の有効性を考察した。


中学校全体で取り組むユニバーサルな支援−UP、UDL、CWSSTの実践を通して
江村大成・長澤正樹
日本行動教育・実践研究,36.28-38.

 問題行動を未然に防ぎ、学校生活場面での望ましい行動を増やしていくために、第一次的な介入として、ユニバーサルプログラム(UP)、学習のユニバーサルデザイン(UDL)、クラスワイド・ソーシャルスキルトレーニング(CWSST)の3つを柱としたユニバーサルな支援を中学校全体で行った。その結果、生徒の学校生活にかかわる変化を評価するために集めたデータは、ほとんどの項目で肯定的な評価を示した。また、生徒の問題行動の発生件数も大きく減少した。これらのことから、学校全体で取り組むユニバーサルな支援をより効果的に行うための校内体制と対応システムについて考察した。

発達障害特性を示す非発達障害グループ −反応性アタッチメント障害、外傷性発達障害、2E、貧困による影響
長澤正樹
新潟大学教育学部紀要,18(1),25-32.

発達障害の特性を示してはいるが、発達障害とは診断されない4つのグループ(反応性アタッチメント障害、外傷性発達障害、2E、貧困による影響)について、定義・特性・発達障害との相違点を説明し、事例を紹介した。

インクルーシブ教育システム構築における合理的配慮
長澤正樹(2015)
新潟県教育総合研究センター(新潟総研) 第1研究委員会 インクルーシブ教育研究委員会報告書,3-12.

障害者の権利条約からインクルーシブ教育が規定されたこと、通常学級での教育が基本となることから、学習のユニバーサルデザインと合理的配慮の提供が当たり前になることを説明し、インクルーシブ教育とインクルーシブ教育システムとの違い、さらに、わが国におけるインクルーシブ教育の在り方について、提言した。

中学校社会科の授業における自己評価授業モデル導入と小集団による特別な対応の有効性−学習困難生徒への段階的な介入−
瀬下和峰・長澤正樹
(2015)
日本行動教育・実践研究、35,17-24.

中学校2年生社会科1クラスで,自己評価授業モデルを導入した。自己評価授業モデルだけでは学力の向上が見られなかった生徒5名に対し,小集団学習を取り入れて学習内容の定着を図るとともに,特別な介入の有効性について検証した。2名の生徒には学力の向上が見られたが,3名の生徒には有効ではなかった。特性に合った個別指導と,個別指導のために,検査等の実態把握が必要だと考えた。


読み障害の児童に対する読みの流暢性と内容理解を高めるためのICTを用いた指導−通常学級における合理的配慮としての利用の検討−
谷川美記子・長澤正樹

(2015)
日本行動教育・実践研究,35,25-32.

文字からの情報を得られにくい音韻性読み書き障害の疑いのある児童1名に対し,デジタル教科書とVOCA-PENを用いて,音声を聞くことで音読の流暢性を高めることと,単元別テストの内容を理解し自力でテストに臨むことをねらいとして支援を行った。結果,文字から音を想起したり,文字を見て書いてある内容を理解したりすることが困難な本児にとって,音声から情報を得ることは,音読の流暢性を高めることと単元別テストの内容を理解することに有効であることが分かった。さらに,読み書き障害の児童に対する通常学級における合理的配慮として,ICT機器の利用をどのように行っていけばよいのか検討した。

子どもの泣き・騒ぎへの対応
長澤正樹
発達教育、34(8)、4−11.

発達障害のある子どもによくある行動、泣いたり騒いだりする行動の見取り方や対応の仕方を具体的に解説した。

問題行動を示す児童生徒を対象としたユニバーサルプログラムによる行動介入:クラスワイドな積極的行動支援
 長澤正樹
 新潟大学教育学部研究紀要、7(1)、15-22.

 複数の問題行動を示す児童に対して、学級・学年全体を対象とした介入(UP)を実施した。問題行動にはタイムアウトを導入しマニュアルに従い学校全体で支えた。その結果、対象となった児童の問題行動の減少と学級全体の行動改善(学級崩壊の改善)が得られた。UPと段階的な介入による生徒指導上の問題への介入の在り方について考察した

協働で子育てをする保護者との連携のコツ
 長澤正樹(2014)
 実践障害児教育、498,12-14.

 教師と保護者が協働作業で子育てをする理念と具体的な方法や事例を紹介した。

知的障害のある成人を対象としたスクリプトによる自発的な雑談スキル獲得訓練−スマートフォンの活用を通して
 白井理絵・長澤正樹(2014)
 日本行動教育・実践研究、(34)、14−21.

 知的障害のある成人を対象に、自発的な雑談スキル獲得を目的とし、スクリプトによるコミュニケーション訓練を実施した。訓練方法は、スマートフォンを使用して話題を選択し、母親が支援者となって雑談を繰り返し訓練した。その結果、「自発的にスマートフォンから話題を選び」、「相手に話しかけ」、「自分の気持ちや考えを伝える」などの雑談スキルを獲得し、対人般化や場面般化も見られた。このことから、スマートフォンを活用したスクリプトによる訓練が自発的な雑談スキル獲得に有効な訓練方法であることが示唆された。

社会科の学力向上を目的とした学習活動と内容理解の自己評価シートの導入−特別な教育的ニーズのある生徒が在籍する中学校通常学級の全生徒を対象に−
山本満紀子・長澤正樹(2013)
LD研究、22(3)、302−311.

 特別な教育的ニーズのある生徒が在籍する通常学級の全生徒を対象に、社会科の学力向上を目的とした学習活動と内容理解の自己評価シートと小テストを導入した。「政治と経済」の単元で10回の授業を通して実践した。その結果、自己評価ができるようになり、社会科の期末テストの成績の平均値が増加した。しかし、特別な教育的ニーズのある生徒の学力は向上しなかった。この結果から、学習のユニバーサルデザインと段階的な指導について考察した。

高機能自閉症の生徒を対象としたスクリプトによる会話スキル獲得訓練−高齢者施設利用者との日常会話を想定して
冠木真実・長澤正樹(2013)
日本行動教育・実践研究、(33)、1−7.

知的障害の特別支援学校の作業学習における福祉の授業で、高機能自閉症の生徒に対して、スクリプトによる会話訓練を実施した。訓練場面を高齢者施設と設定し、高齢者施設利用者に合わせた日常会話スキルの習得を目的とした。その結果、話した内容を繰り返すなど3つのスキルの獲得が見られた。

ビデオセルフモデリングによる望ましい行動の肯定的振り返りの有効性−中学生を対象とした発達障害通級指導教室での実践
生田絢子・長澤正樹(2013)
日本行動教育・実践研究、(33)、8−14.

発達障害通級指導教室に通う中学生に対して、望ましい行動の増加や般化を目的とし、望ましい行動達成場面を使用したビデオセルフモデリング(VSM)による肯定的な振り返りを実施した。その結果、望ましい行動の生起割合の増加が見られ、またVSMと類似した場面での標的行動の般化が見られた。

特殊教育から特別支援教育へ
長澤正樹(2012)
新潟県教育総合研究センター第1研究委員会インクルーシブ教育研究委員会報告書3-9.
特殊教育から特別支援教育への歴史的変遷と、両者の違い、そして特別支援教育の理念と内容を解説した。

アスペルガー障害のある児童に対してビデオによるセルフモニタリングを用いた会話スキルの指導
若林育子・長澤正樹(2012)
日本行動教育・実践研究、32,22-27.
アスペルガー障害の疑いのある小6女児に対して、望ましい会話スキルの獲得を目的として訓練した。訓練には、修正をしていく手続きが理解しやすいようにビデオによるセルフモニタリングの技法を用いた。約3か月の訓練の結果、対象となる児童は課題の出来を自分で評価し正反応を自己強化するセルフマネージメントのスキルが身につき、会話におけるスキルが向上した。この結果から、会話スキルの獲得にビデオによるセルフモニタリングの方法は有効であることが考察された。

知的障害のある子どもと関わる大人が知っておきたいこと、配慮したいこと
長澤正樹(2012)
発達教育、31(9)、4-11.
知的障害のある子どもと関わる上で必要なコミュニケーション上の留意点を解説した。知的障害の特性を理解し、特性に配慮した対応、実態把握の方法、子どもにわかりやすく伝えるためには、子どもが意思を伝えられるためには、の4項目について、具体的に説明した。

ユニバーサルデザインを基本にした特別支援教育とは?−学級全体と個々に応じた教育の見極めを!
長澤正樹(2012)
健、41(5)、23-28.
特別な支援を要する子どもの教育について、学級全員を対象としたユニバーサルな対応と、ユニバーサルな対応だけでは成果が得られない場合の段階的な対応、障害特性に応じた対応を具体的に解説した。

子どもの問題行動に対する学校の支援
長澤正樹(2012)
教育と医学5月号、20-27.

子どもの問題行動への対応について、応用行動分析学の理論に基づき、学校が中心となって実施する具体的かつ段階的な方法を紹介した。
出版社のWebサイト

広汎性発達障害者のソーシャルスキル認識の解明と自己評価プログラムの開発
有川宏幸・長澤正樹(2012)
平成21年度〜平成23年度科学研究費補助金 基盤研究C 研究成果報告書
広汎性発達障害者のソーシャルスキル獲得のために求められる自己認識の改善を目的とする自己評価プログラムを開発した。

*報告書をご覧になりたい方はメールにてご相談ください。

長澤正樹(2011)
保護者連携のキーワード『3つのK』と連携の進め方の実際。保護者と連携して子どもを育てる上で必要なポイントを紹介しました。
自閉症教育の実践研究,22,6-7.

 
 発達障害のある中学生への個人告知に関する調査−発達障害親の会保護者へのアンケートを通して−
古川原未依・長澤正樹(2011)
日本行動教育・実践研究,31,33-38.
発達障害のある中学生に対して、障害についての本人告知と同級生への特性の説明の実態を調べるために、発達障害親の会にアンケート調査を依頼した。その結果、回答があった70%で本人告知が実施され、30%が同級生へ特性を説明していることが明らかになった。結果から、効果的な方法を用いれば本人にも周囲にもよい結果が洗われているという現状が明らかになり、効果的な本人告知及び同級生への特性説明のあり方を提案した。

  新潟大学方式親のスキル訓練プログラム(Niigata University Parenting Skills Training Program: 通称NIP- SKIP)の有効性と子どもの問題行動改善にかわる要因の分析(2)‐アドバイザーが作る個別の指導計画の適用
長澤正樹(2011)
新潟大学教育学部研究紀要,3(2),171-176.
 発達障害の子どもを持つ親を対象とした訓練プログラムNIP-SKIPについて、アドバイザーが中心に作成した個別の指導計画の有効性を検証した。34名の参加者の主訴についてアドバイザーが応用行動分析に基づく計画と対応を示し1ヶ月実行した結果、ほとんどすべての子どもの短期目標が達成できたと報告された。

 Webカメラを用いた特別支援教育における突発的な児童問題行動の記録・共有システム
永森正仁・長澤正樹・植野真臣(2010)
日本教育工学会論文誌,34(1),1-12.
教育現場での児童問題行動をWebカメラで記録し、事例データをWeb上で蓄積・共有可能な特別支援教育事例データベースシステムを開発した。これにより、単一の角度からの身では記述がむずかしい問題行動についても電子カルテに明確に記述することができる。評価実験によりシステムの有用性を示し、実際の教育現場での運用例によりシステムの実用性を示した。

 個別の指導計画作成と評価への本人参加の有効性-発達障害のある中高生を対象に
長谷川理美・長澤正樹(2010)
日本行動教育・実践研究,30,21-27頁

 新潟県の発達障害児親の会では、親の会が主体となり、大学教員や医師など、複数の専門家と担任などの学校関係者を交えた個別の指導計画検討会議を定期的に開催しており、平成20年度からは本人参加を推奨している。本研究では、@ITP検討会議において、本人参加による検討会議を実施すること、A本人参加により作成されたITPに基づく指導の有効性を検証すること、BITPの本人参加と非参加との達成率を比較することの3つを目的とした。その結果6件のITPを作成し、ほとんどの短期目標で達成または改善が見られた。また本人参加と非参加の達成率に有意な差はなく、今後のITP作成会議においても本人参加を推し進めて行くことに問題はないことが示唆された。今後は評価基準の明確化や本人参加モデルの確立など、いかにして本人参加を促し、自己決定を保障するかという観点からの研究が必要である。

 広汎性発達障害のある高校生を対象とした少年院出院後の社会復帰支援と個別の教育支援計画
長澤正樹(2010)
矯正教育研究,55,81-84.

 傷害と強制わいせつにより医療少年院に送致された広汎性発達障害の少年に対して、出院後の社会復帰を支援するために、教育機関により継続支援した。教育相談センターを中心に支援チームを結成し、本人と保護者が参加して個別の教育支援計画を作成し、結果を定期的に評価した。その結果、きめられた目標を忠実に守り、高校生活に復帰することができた。

時間を意識して生活する習慣を身につける
長澤正樹(2009)
発達教育,28(10),7-9.
 発達障害のある子どもを対象に、時間を意識して生活する習慣を身につけるための段階的な指導方法を解説した。

問題行動改善を目的とした巡回指導型コンサルテーションモデル−担任教師への行動コンサルテーションを中心に−
山崎有子・長澤正樹(2009)
日本行動教育・実践研究,29,36-42.

 通常学級に在籍する特別な支援を要する児童の担任を支援するため、「巡回指導のための2/1/1/2モデル」を提案しコンサルテーションを実施した。対象は2名の児童2名の教師2港であった。対象児童の問題行動についてモデルに従いコンサルテーションし、課題従事率・課題持続時間を測定した。その結果、児童の問題行動が改善し、校内委員会メンバーからも高い評価を得た。

長澤研究室のめざすもの−発達障害への最近の取り組みと今後の動向
長澤正樹(2009)
上越教育大学特別支援教育実践研究センター紀要,15,1-5.

長澤研究室の取り組みとして、@NIP-SKIP:新潟大学方式親のスキル訓練プログラム、ACOMPAS:障害のある子どもとかかわる教師や親への支援を目的とした協働モデル、Bチャレンジルーム、CNu-LAT:新潟大学方式言語訓練プログラム、D特別支援教育を支援する事例データベースシステムを紹介した。

ADHDのある生徒を対象とした行動支援プログラムによる授業中の問題行動の改善
長澤正樹・福田規子(2009)
新潟大学教育学部紀要,1(2),107-116.
 ADHDのある中学生に対して、行動支援プログラム(COMPASマニュアル)を使用し、授業中の離席行動の改善と課題従事行動の増加を目的として指導を実施した。学習支援と自己管理支援として学習スケジュール表、自己評価カード、支援教材を導入した。4ヶ月間の指導の結果、離席が見られなくなり、授業は課題に従事するようになった。

新潟大学方式親のスキル訓練プログラム(Niigata University Parenting Skills Training Program: 通称NIP- SKIP)の有効性と子どもの問題行動改善にかわる要因の分析‐親による自己評価を通して
長澤正樹(2008)
LD研究,17(3),364-373.

発達障害のある子どもを持つ親を支援するために、新潟大学方式親のスキル訓練プログラム(Niigata University Parenting Skills Training Program: 通称NIP- SKIP)を開発した。27名の参加者がNIP-SKIPを受講し、アドバイザーの支援を受けながら4種類の標的行動を考えて個別の指導計画にまとめた。参加者は、子どもの行動とその対応について5段階評価をした。1ヶ月間の実践の結果、親による自己報告によると、子どもの行動への対応スキルと問題行動に改善が見られた。NIP-SKIPが親としてのスキル獲得に有効であることと、悪くない行動への対応が問題行動の改善に関係していることがわかった。

・新潟大学方式言語訓練プログラム(Niigata University Language Training Program:通称Nu-LATプログラム)による自閉症の幼児を対象とした言語指導
長澤正樹・田中千尋(2008)

発達障害支援システム学研究、第7巻第2号,65-73頁

 指導開始時1歳9ヶ月の自閉症の幼児に対して、新潟大学方式言語訓練プログラム(Nu-LATプログラム)を使用し、ことばを含むコミュニケーションスキルを指導した。大学教員と研修生がNu-LATプログラムから対象幼児にあった目標を選択して個別の指導計画にまとめ、母親に指導方法を説明した。母親はこの指導計画に基づいて家庭で指導した。およそ8ヶ月の指導の結果、発達段階2歳に相当するプログラムの目標をクリアし、発達検査の結果も標準レベルとなった。結果から、このプログラムの有効性を考察した。

・発達障害のある中高生グループへの支援 ―活動の質の向上を目指した取り組みの実際
中村美紀・金谷篤・長澤正樹他(2008)

日本行動教育・実践研究,28,30-36.

 発達障害のある中高校生を対象としたグループ支援活動「チャレンジルーム」について、活動内容の質の向上と運営の質の向上を目的とし、いくつかの新たな取り組みを導入した。その結果、@参加者のソーシャルスキル、自己選択スキルの向上、A参加者・保護者の満足度の向上、B学生スタッフの指導力の向上が確認された。

・『特別支援教育におけるナレッジマネジメントの実践』
永森正仁・長澤正樹・植野真臣(2008)

電子情報通信会技術研究,107,43-48.

 特別支援教育における児童の問題行動に対する指導情報と、情報共有及び協働指導を目的としたシステムを提案し、このシステムを用いたナレッジマネジメントの実践について報告した。システムの特徴は、@児童の問題行動や指導の様子を示すビデオ記録は、授業中に教師自身の判断によりオンラインで作成され、共有情報としてWeb上に容易に蓄積できること、A蓄積データはビデオ記録とテンプレート化されたカルテ及び掲示板記録から構成され、分散した複数教育機関における教員が、指導事例をWeb上で共有できること、B共有した指導事例に基づいて関係者がWeb上で協働した事例検討及び指導案作成を行うことができ、その蓄積を新規支援者が活用できることである。

・『読み書き障害の児童に対する音読と作文による読み書き指導』
渡邊正基・長澤正樹(2007)、LD研究,16(2),145-154.


 読み書きに困難を有する学習障害およびその周辺の児童2名に対して,読解力の向上を図るため,読み聞かせを,書く能力の向上を図るために作文を個別に指導した。視覚認知では,ことばに対する意識を高めるために聞き取りの訓練を実施し,音への関心を高めるように指導した結果,文章の読みと作文能力の向上が認められ、指導の有効性が確認された。

『特別な教育的支援を要する児童に対する自発的な援助要請行動、話しかけ行動獲得の指導―情緒通級指導教室と通常学級との連携による般化の促進―』
 高橋豊・古田島恵津子・長澤正樹(2007):日本行動教育・実践研究,27,1-5
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 通常学級に在籍する特別な教育的支援を要する小学校6年の児童に対して、自発的な援助要請行動の獲得を目的とし、情緒通級指導教室を中心に指導した。指導方法は、@通級指導教室では、小グループによるSST(問題場面の提示、目標設定、ロールプレイ、評価)、A通常学級では支援者による援助要請行動支援とゲームによる援助要請指導、B家庭では学習したスキルの般化指導であった。その結果、友達への援助要請回数が増えるなど、援助要請行動の獲得が見られるようになった。

・『発達障害のある子どもの教育を保障する道具−特別支援教育における個別の教育支援計画と個別の指導計画の在り方−』
 長澤正樹(2007):新潟大学教育人間科学部紀要、第9巻第2号,191-206.

 アメリカの統合教育の現状と推進のための条件、我が国の特別支援教育の理念と推進のための条件を解説し、発達障害のある子どもの教育を支援する道具としての支援計画の意義を訴えた。さらに、子どもの現機能分析からできること、できそうなこと、必要なことを明確にする過程を通して、個別の教育支援計画と指導計画の作成方法を、さまざまな発達障害を例に解説した。最後に、個別の教育支援計画作成にかかわる課題をまとめた。

・『発達障害を支援する道具としての個別計画』
 長澤正樹(2007):IEP JAPAN、第21巻,18-23.

 特別支援教育と個別の教育支援計画の関係、発達障害を支援する道具としての個別計画の意義、個別計画の具体的な作成方法、そして自立活動における個別の指導計画の作成と今後の課題について解説した。

・『新潟大学方式親支援プログラム(NIP-SKIP)の有効性』
 長澤正樹・谷崎美菜(2006):発達障害支援システム学研究、第5巻、第2号,15-22.

 発達障害のある子どもを持つ親を対象に、子どもとのかかわり方を学ぶ訓練プログラム(新潟大学方式親のスキル訓練プログラム、通称NIP-SKIP)を開発した。プログラムは応用行動分析の理論に基づく子どもへのかかわり方の学習(講義と演習)、個別の指導計画の作成、日常生活での実践、報告会(実践の評価)で構成された。さらに、36名の発達障害のある子どもを持つ親を対象に4回シリーズのプログラムを実践し、アンケート調査と報告会の内容を分析しプログラムの有効性を検証した。その結果子どもの問題行動の改善や親の肯定的な変化が報告され、プログラムの有効性が確認された。

・これからの特別支援学級担任に求められること
 長澤正樹(2006):特別支援教育研究,592,6-9.
 これから特別支援学級の担任をめざす人を対象に、必要とされる指導力や資質、そして実際になった場合の行動指針について解説した。

・新たな行動コンサルテーションモデル:COMPASによる問題行動の支援−通常学級に在籍するADHDのある児童を対象に
 古田島恵津子・長澤正樹・松岡勝彦(2006)、LD研究、第15巻、第2号、171-182頁。

ADHDのある児童を対象に、新たな行動コンサルテーションモデルであるCOMPASを適用し、問題行動を支援した。その結果、2名の対象児童の問題行動の改善が見られ、かつ小学校教師がこのモデルの有効性を高く評価した。このことからCOMPASの有効性が確認された。

軽度発達障害のある中学生グループ活動のスタッフによるかかわりの有効性。:日本行動教育・実践研究,26,13-17.
 平林智咲・長澤正樹(2006)
 軽度発達障害のある中学生の活動を通して、スタッフのかかわりが1名の高機能自閉症の生徒の言語的・非言語的コミュニケーションを変化させることができるか観察した。その結果、スタッフが一人一人のペースに合わせて対応すること、参加者の興味のある話題提起、文章レベルの返答を期待した内容の発話が有効であることがわかった。

特別支援教育を推進するための親のパートナーシップの在り方−小学校における親の学習支援ボランティアの実践と課題−:新潟大学教育人間科学部紀要,8(1),1-6.
 長澤正樹(2005)
 親が小学校通常学級の学習支援を実施している新潟市立笹口小学校の実践を紹介し、担当職員に対するインタビュー結果から、親が学習支援ボランティアとして通常学級の学習支援を実施する場合の課題と条件を考察した。

・軽度発達障害の中学生の指導:季刊「特別支援教育」,18,46-51
 長澤正樹(2005)
 軽度発達障害のある中学生の指導について、以下の項目で解説した。1 この時期の特徴と指導上の留意点、 2 支援体制、 3 学習指導の実際、 4 問題行動への対応の実際、 5 人間関係の育成、 6 進路指導の実際
 (資料請求はご遠慮ください)

・知的障害のある生徒に対するトランプゲームスキル獲得指導−学童保育における実践を通して−:日本行動教育・実践研究,25,17-21.
 横山恵子・長澤正樹(2005)
 知的障害のある中学1年男子生徒に対して、養護学校での学童保育の場で、トランプゲームスキルの獲得をめざし指導した。指導したトランプゲームは、ババ抜き、7並べ、スピードの3種類であった。指導には勝つための手がかりを教える支援ツールとして「方略ブック」を導入し、指さしや言語プロンプトを適宜使用した。その結果、3種類のトランプスキルを獲得し、勝つための方略も使用できるようになった。さらに、養護学校での自由遊びにおける遊びの質に変化が見られた。

・LDのある中学生男子生徒を対象とした接触行動の低減と社会的スキル獲得の支援:日本行動教育・実践研究,24,23-33.
 谷崎美菜・長澤正樹(2004)
 異性に対して接触行動が見られるLDの中学生男子生徒に対して、セルフマネジメント、トークンシステムなどによる行動の改善に取り組んだ。その結果、接触行動の減少が見られた。さらに、自己評価と第三者評価の一致率が高くなり、取り組みへの客観的な評価ができるようになった。

・COMPASの理念と方法、実践例:日本行動教育・実践研究,24,15-19.
 古田島恵津子・長澤正樹(2004)
 同級生に暴力を振るうADHDの児童に対して、COMPASの理念に基づいて取り組んだ。行動分析による技法、チームアプローチ、個別の指導計画の作成、保護者との協働作業などにより、問題行動を改善することができた。

・教室で気になる子どもの支援と行動教育:日本行動教育・実践研究,24,1-10.
 長澤正樹(2004)
 LD、ADHD、アスペルガー障害の子どものとらえ方と支援の基本を解説した。

・特別支援教育を推進するために何が必要か −カリキュラム、支援、教育措置の決定について−:新潟大学教育人間科学部紀要,6(2),239-248.
 長澤正樹(2004)
  特別支援教育の実施に必要と考えられる支援と教育措置をいかに決定するか、その過程と手続きを提案した。特別支援教育は通常の学級での教育が基本となり、子どものニーズに応じた支援を検討することになる。そこで、カリキュラムの修正やさまざまな支援、そして教育措置の決定について紹介した。さらに、これらを保障するための個別の教育支援計画を私案として提示した。最後に、特別支援教育推進における今後の課題を考察した。
<個別の教育支援計画の例(私案)>

・大学教員の行動コンサルテーションによる地域の障害児教育支援モデル:COMPAS―障害のある子どもを持つ保護者・担任教師・周辺市町村の教師を対象に―:新潟大学教育人間科学部紀要,6(1),11-22.
 長澤正樹・松岡勝彦(2003)
 特別支援教育の実施に当たり、支援を必要とする子どもへの新たな教育モデルが必要である。そこで、大学教員が学校や家庭など、地域社会の中で支援することにより、障害のある子どもの成長と子どもを含む様々な関係者のQOLの向上に貢献することを理念とし、それを実現するためのシステムとしてCOMPASを紹介した。
<本文><図1><図2><表1>  クリックすると論文と図、表が表示されます。

・軽度発達障害のある子どもの教育と医療(エッセー):新潟小児科医会会報,31,7-9.
 長澤正樹(2003)
 (小児科医会の著作権のため、内容は私まで問い合わせてください)

・重度知的障害のある子どもを対象とした自己選択行動アセスメントマニュアルの作成(論文):新潟大学教育人間科学部紀要,5(2),49-55.
 長澤正樹(2003)
 重度知的障害のある子どもの自己選択行動を教師が支援するために、自己選択行動アセスメントマニュアルと記録用紙を開発した。対応マニュアルは以下の原則に従って作成された。子どもの日常生活全般にわたり選択の機会を保障すること、子どもが現在可能な選択手段を活用すること、Bambara & Koger(1996)の方法に従い、子どもが選択できるような支援手続きを使用すること、選択後のリスク管理が可能になるよう配慮すること。最後に、重度知的障害のある人の社会的自立と自己決定について考察した。

・学習障害のある児童への支援事業に対する小学校教師の意識(論文):新潟大学教育人間科学部紀要,5(1),55-59.
 長澤正樹(2002)
 新潟県教育委員会が実施する「新潟県学習障害児(LD)に対する指導体制の充実事業」に対して、研究協力校となった小学校教師を対象とし、LDへの支援を行うに当たり検討すべき内容についてアンケートにより調査した。その結果は、教師の対応、学校全体の対応、行政機関の対応、専門機関の役割、そして専門家チームへの要望に分けて集約した。緊急に取り組むべき課題として、LDの理解啓発活動の推進、校内委員会の設置、指導の場の確保、専門機関との連携があげられた。

・学習障害のある子どものセルフマネージメントの指導−親の会が主催する検討会議による個別の指導計画の作成と評価−(論文):発達障害支援システム学研究、1(2)、43−50.
 長澤正樹(2002)
 学習障害(LD)のある児童生徒を対象に、セルフマネージメントスキル指導を目的としたITPを作成し、その効果と作成手続きについて評価した。ITPは親の会が主催するITP検討会議で作成し、作成システムの有効性についても検討した。4名の児童生徒を対象に、セルフマネージメントに関する10点の短期目標を設定したITPを作成し、約4ヶ月指導した。その結果、6点の短期目標の達成が確認された。また、ITP検討会議の参加者による意識調査では、この会の有効性を支持する意見が得られた。結果から、LDのある児童生徒に対するセルフマネージメントの指導のあり方を考察するとともに、専門家や親などチームによるIEPの作成および作成システムの有効性と必要性を確認した。

・エンパワーメントによる無力化の改善と応用行動分析による評価(論文):矯正教育研究、47,75−80.
 中島学・長澤正樹(2002)
 本研究では、「無力化」を問題解決への意欲を減退させ、社会からの孤立化を進める要因としてとらえ、これに対抗するエンパワーメントという視点から矯正教育の行政目的をとらえなおした。その結果、矯正教育の活動は「無力化」にさらされている被収容少年の内面をエンパワーメントし、問題が山積する社会を主体的に生活できる技能の習得を促進させるため、被収容少年らが問題に対応できるような「適応力」を高める必要があることが示唆され、この適応力を高めるための訓練方法及び獲得の程度を評価するために手段として追うよう行動分析が有効であり、この方法によれば処遇の達成度が客観的な数値により評価でき、処遇技法や教材の標準化の可能性が示唆された。

・学習障害児親の会と一緒に作る個別教育計画(論文):日本行動教育・実践研究、22,1−6.
 長澤正樹(2002)
 学習障害児親の会が主催する事例検討会で、個別教育計画を作成した。個別教育計画作成手続きと評価手続き、学習障害のある児童のソーシャルスキルの獲得のための個別教育計画を紹介した。

・個別の指導計画の現状と課題(論文):新潟大学教育人間科学部紀要、4(1)、1-22.
 長澤正樹(2001)
 はじめに、障害のある人の教育法(IDEA)改訂による個別教育計画(IEP)の内容を解説するとともに、日本の特殊教育でも、IEPに相当する教育計画が必要であることを述べた。つまり、現行のカリキュラムの中で個々の児童生徒のニーズに対応した指導を、いかに確保し実施するかを記載した文書が個別の指導計画だといえる。次に、個別の指導計画の様式と内容を解説した。さらに、現在作成されている個別の指導計画の具体例とその特徴を述べた。最後に、個別の指導計画作成に関わる問題とその対応についてまとめた。

・Specail Education から Specially Designed Instruction へ −社会的不利益を保障するIEPと応用行動分析(論文):日本行動教育・実践研究,21,4-6.
 長澤正樹(2001)
 知的障害のある人が知的障害ゆえに社会的不利益を被らないためにスキルの獲得と支援が必要となる。一人一人に対応したスキルの獲得訓練と支援を明確にした計画書としてIEPがある。IEPは子どものニーズから目標を決め指導するという目標準拠モデルに従っている。目標の設定から指導方法の立案に、応用行動分析の果たす役割は大きい。

・重度知的障害のある児童生徒を対象とした自己選択の実態−養護学校における食事と遊び場面に基づく調査研究(論文):発達障害研究,23(1),54-62.
 長澤正樹(2001)
 調査への協力が得られた3校の養護学校に在籍する131名の重度知的障害のある児童生徒について、自己選択行動に関する調査を実施した。食事と遊び場面に関する自己選択行動の有無、種類、わかりやすさ、支援の方法について38名の教師に対し、普段の観察による回答を求めた。自己選択行動の種類は、Hughes, et al.(1998)による6種類の分類に従った。結果から以下のことが明らかになった。(1)回答が得られた多くの児童生徒において、食事と遊びについて自己選択が可能であると評価された、(2)選択の手段には食事・遊びと共に、つかむことが最も多く評価され、(3)教師は選択が可能になるよう様々な支援していることである。最後に重度知的障害のある児童生徒の自己選択支援について、選択手段の種類、活動の性質による差、支援のあり方について考察した。

・言語訓練と、言語訓練を目的とした個別教育計画作成のためのホームページ」(論文):新潟大学教育人間科学部紀要,3(2),229-241.
 執筆:長澤正樹(2001)
 本研究の目的は、自閉症や知的障害のある子どもを対象とした言語訓練のためのホームページを作成することであった。まず、多くの文献から言語発達段階表と、それぞれのコミュニケーション行動に対応した指導内容例を作成した。ホームページ上では、言語発達段階表の指導項目から指導内容例にリンクできるように設定した。さらに、ホームページを使って言語訓練のための個別教育計画(IEP)を作成できるようにした。今後の課題として、プログラムの有効性、アセスメントの手続き、サポートシステムがあげられた。

・「中途障害のある児童に対し情緒の安定を目的とした指導法」:日本行動教育・実践研究,20,11-15.
 執筆:戸川真弓、長澤正樹
 交通事故による中途障害のある男児に対して、情緒の安定を図る指導を行った。指導は、行動観察による状況の分析、情緒変容の段階的分析、それに対応した支援のマニュアル化という手続きに従って行った。約4ヶ月間の指導を行った結果、この男児は情緒が安定し、自分自身でコントロールできるようになった。結果から、指導のマニュアルかと今後の課題について考察した。

・「自閉症の子どもの言語獲得と認知発達の関係(T)」:新潟大学教育人間科学部紀要,2(2).133-138.
 要旨: 自閉症の子どもについて、ことばの獲得と認知発達の関係を調査した。就学時点でことばを獲得していなかった5名の自閉症の子どもを対象に、言語発達と認知発達を調べた。その結果、3名が小学部段階でことばを獲得し、2名は卒業までにはことばを獲得できなかったこと、ことばを獲得したグループは就学時点で感覚運動期段階Yであったことがわかった。この結果から、感覚運動期段階Yはことばの獲得のための必要条件であること、就学時点で感覚運動期段階Yを獲得している自閉症の子どもは、6歳以降でもことばの獲得が可能であることなどが明らかになった。

・「通常の学級に在籍する障害のある児童の支援に関する研究」:新潟大学教育人間科学部紀要,2(1),15-20.
 執筆:長澤正樹、皆川幸子
 要旨:本研究は、新潟市内の小学校教師に対して、通常の学級に在籍する障害をもつ児童の実態と現在行われている支援及び今後望まれる支援の調査を通して、通常の学級に在籍する障害をもつ児童への支援のあり方を検討した。その結果、障害をもつ児童の割合は平均1.6%であること、担任が中心にほとんど毎日学習への支援を行っていること、学習面での個別指導の必要性を感じていることなどが明らかになった。これらの結果から、今後必要と思われる課題について考察した。

・ 「交流教育の実際と統合教育に対する小学校教師の意識−新潟市における調査−」:新潟大学教育人間科学部紀要、1(1)、1−10.
 要旨:本研究は、小学校での交流教育の現状と小学校教師の統合教育に対する意識を明らかにすることを目的とした。調査の対象は、新潟市内小学校の障害児が在籍する通常学級担当教師と特殊学級担当教師であった。調査者は教師に対して直接面接をし、現在行われている交流教育の現状と、統合教育に対する意識及び統合教育を推進のための条件などを質問した。その結果、以下のことが明らかとなった。1)特殊学級在籍児童が通常学級で学習する教科は約3教科であること、2)ほとんどの教師が統合教育を知っているが完全な統合には消極的であること、3)統合教育を推進する条件として複数担任制とリソースルームの設置が必要だと考えていること。

・「社会的有価値化に基づく矯正教育の展開と応用行動分析学による評価」:新潟大学教育学部紀要,39(2),265-269.
本研究では、Wolfensberger(1994)のいう社会的有価値化により矯正教育の目的をとらえ直した。その結果、矯正教育の活動は価値を引き下げられている被収容少年の社会的価値を引き上げる必要があり、その具体的な目標として被収容少年らが価値ある役割をよりこなせるように「適応力」を高める必要があることが明らかになった。また、この適応力を高めるための訓練方法及び獲得の程度を評価するための手法として応用行動分析学が有効であり、この方法によれば処遇の達成度が客観的な数値により評価でき、処遇技法や教材の標準化が可能なることが判明した。

・「自閉症児の言語訓練における個別教育計画と指導の形態の分析」:新潟大学教育学部紀要,39(1),11-17.
 本研究では、学校教育場面での自閉症児に対する自然な言語訓練を行うための具体的な方法を解説した。目的は次の3点である。(1) 学校教育場面で行われている言語訓練の分析、(2)代表的な言語訓練方法と指導の形態の分析、(3)個別教育計画の作成手続き。

3.著書

わかりやすく学べる特別支援教育と障害児の心理・行動特性
(2018) 共著
発達障害の現状、障害のある子どもに対する個別指導の必要性,学習障害の解説(定義、心理特性、指導法など)を担当した。

事例研究
川口豊・長澤正樹他(2017)
公益財団法人 日本知的障害者福祉協会
知的障害や自閉症を対象とした事例研究の意義、方法、検討会の持ち方、レポートの書き方等を解説した。

問題行動! クラスワイドな支援から個別支援へ−インクルーシブ教育システムの構築に向けて
関戸英紀・江村大成・長澤正樹他(2017)
川島書店
問題行動への対応について、中学校の実践を紹介した。学校全体でユニバーサルデザインの授業、クラスワイドSST、そしてユニバーサルプログラムを導入し、問題行動の減少に成果を上げた。

キーワードで読む 発達障害研究と実践のための医学診断/福祉サービス/特別支援教育/就労支援
特別支援学級について解説した。
福村出版

改訂版 はじめての特別支援教育
LD・ADHDの特性と指導や支援の基本を解説した。特に、改訂された知能検査WISC-Wの解釈を含め、特性にあった具体的な教育方法を説明した。
有斐閣

インクルーシブ教育システムの構築に向けて
実践障害児教育8月号
学研

特別支援教育 意欲を育む授業 授業づくりの五つの視点
新潟大学教育学部附属特別支援学校
ジアーズ教育新社

KABC-Uの開発にかかわりました。
丸善から8月7日に発売されました。

知的障害教育における専門性の向上と実際
石塚謙二監修
2012年7月
ジアーズ教育新社
担当:特別支援学校のセンター的機能の理解と小・中学校等への支援力
33-35.

現代のエスプリ・特別支援教育
 特別支援教育と発達障害についての最新の動向を、教師や研究者など多方面で活躍されている方々が、一般向けにわかりやすく解説しています。本号をきっかけに、多くの人が特別な支援を要する子どもたちの多様な個性を認め、それぞれの子どもが持つ力を最大限に生かしてくださることを期待します。(本文より)
2011年7月 長澤正樹編著
ぎょうせい

「初めての特殊教育-教職を目指す大学生のために」
柘植雅義・渡部匡隆・二宮信一・長澤正樹他
2010。3月
有斐閣
第6章学習障害と注意欠陥多動性障害の理解と指導・支援

「ことばの発達に遅れのある子のための言語指導プログラム111」 長澤正樹著 学苑社
0歳から2歳までの発達段階にある子どもに対し、日常生活場面で容易にできるコミュニケーション支援の具体的な方法を、111種類の指導案で紹介しました。くわしくは学苑社のHPをご覧ください。

 発達障害の子を育てる家族への支援。 柘植雅義・井上雅彦・長澤正樹他著 金子書房

 発達障害の子どもを指導する指導モデルを解説し、そのモデルに基づく発達障害の親の会と連携して開催している事例検討会と、事例検討会を通して作成・評価している個別の指導計画について紹介した。

「知的障害援助専門員養成通信教育テキスト2007 B事例研究」 財団法人日本知的障害者福祉協会
 「第1章事例研究を実践に生かすために」を担当した。事例研究の意義と目的、データの取り方とその分析方法、事例研究会の実際について解説した。

「中学・高校におけるLD・ADHD・高機能自閉症等の指導−自立をめざす生徒の学習・メンタル・進路指導−」:東洋館出版社
 自己決定、進路指導の一部を担当しました。

「スクリプトによる社会的スキル発達支援」:川島書店
 第10章「様々な場面での社会的スキル獲得支援」と、いくつかのスクリプトを担当した。小学校通級指導教室の指導例、大学でのチャレンジルームの指導例をまとめた。

「ひとりでできる力を育てる」増補改訂版 川島書店
 第1章 LDのとらえ方と支援、第2章 特別な支援を必要とする子ども、第3章 問題解決を目指す指導モデル、 第4章 LDのある子どもへの支援の基本、 第5章 自己決定とは、 第6章 自分で問題を解決することとは?、 第7章 自己選択、自己教示、セルフモニタリング、自己評価、自己強化、 第8章 人とのかかわりにおける問題を解決する、 第9章  問題行動への対応、 第10章 教科学習への対応、 第11章ADHDへの対応、 第12章 アスペルガー障害(高機能自閉症)への対応、 第13章 応用行動分析の技法、 第14章 目標設定と評価、 第15章 「いなほの会」の紹介、 第16章 個別教育計画の作成、 第15章 いなほの会による実践例

「こうすればできる問題行動対応マニュアル:長澤正樹他 川島書店
特別な教育的支援を必要とする児童生徒がクラスに1人はいるという今日の教育現場では、〈ダメな子〉とみなされている児童生徒はもとより、担任、保護者、クラスメートの誰もが〈困り感〉を感じています。
本書は、「連携」と「協働」を特別支援教育のキーワードと考えている研究者が、支援を必要とする児童生徒に対し、学校を中心として教育委員会、福祉、医療、労働そして大学等が、いかに連携・協働して支援をしていくかを実践例をとおして紹介します。また、最近再評価されてきている「応用行動分析学」をバックボーンに、ひとつひとつの指導技法や支援の方法を、平易にかつ具体的に解説します。
これまでに障害児教育の経験のなかった〈困り感〉を感じている通常級の先生方はもちろん、保護者、指導員、学生への支援の基本書・入門書。

「特別支援教育ハンドブック」:特別支援教育研究会編 第一法規
 特別支援教育にかんするあらゆる情報が掲載されています。長澤は障害のある児童生徒の信徒及び進路指導を担当しました。

「特別支援教育を支える行動コンサルテーション」:加藤哲文・大石幸二編 学苑社 
 大学と教育現場、そして保護者とが協働で子どもを支援するCOMPASの理念と具体的な指導方法を解説し、新潟県内での取り組みの実際、個別の教育支援計画を紹介した。さらに、関係者への意識調査からこの指導モデルの有効性を考察した。

「LD・ADHD〈ひとりでできる力〉を育てる指導・支援・個別教育計画作成の実際」:長澤正樹 編著 増澤菜生・松岡勝彦・細井恵美・沼田夏子 共著。川島書店。
 今日の教育現場で、いまやすべての学校に在籍しているLD、ADHD、アスペルガー障害、高機能自閉症、軽度知的障害などと呼ばれる子どもたちと、どのようにかかわり、どう指導すればよいのか。〈自分でできる〉という彼らの自己肯定感を高め、自分自身でものごとを解決する力を育てる有効な指導・支援の方法をわかりやすく解説する。

「個別教育計画のための初めての特別なニーズ教育」:高山佳子編、川島書店。定価2200円。
・今日、世界の国々の障害児教育は特別なニーズ教育へと大きく変わろうとしている。わが国の学校現場においても、障害児はもとより、不登校・いじめ・多動・学習障害など、教育的ニーズをもつ子どもが増えており、何らかの教育的手だてや配慮の必要性が強く求められるようになってきている。
 本書では、このような子どもたちに対する援助を特別なニーズ教育という新たな枠組みから捉えなおし、その概念、制度、指導の原理、指導の視点・方法、就学前から成人期への移行期の福祉的視点からの対応を解説し、援助の実際を具体的に理解できるように編集されている。
 特別なニーズをもつ子どもの教育にたずさわる教師、学生、指導員、ボランティアへの平易な入門書。(本書の紹介文より)
・なお、長澤が執筆したのは、「第3章特別な教育的ニーズを持つ子どもの指導の原理と方法」の中の、「第1節指導の原理」「第2節指導方法」「第3節個別指導計画の立案」である。

4.学会発表

知的障害児者の自己選択・自己決定
原田伸吾・長澤正樹他
第53回日本特殊教育学会

地域生活をめざしたソーシャルスクリプトU
若井広太郎・長澤正樹他
同上

キャリア発達に基づいた、広汎性発達障がいのある中学生における体育座りと起立姿勢の保持の指導
金谷篤・長澤正樹

障害者差別解消法の施行に向けた学生への組織的支援の現状
村山 賢一、能登 宏、長澤 正樹他
第53回保健管理全国集会
新潟大学における障害のある学生支援の体制と現状、課題を述べた。

ユニバーサルプログラムによる授業中の課題従事行動の改善 〜 中学校数学科授業への自己評価を取り入れた授業モデルの適用 〜
谷川美記子・長澤正樹(2014)
第23回日本LD学会
和歌山大学

地域生活をめざしたソーシャルスクリプトを用いた支援(シンポジウム)
第52回日本特殊教育学会
高知大学

人権教育における障害理解教育の実態と課題(長井杏子・長澤正樹)
第52回日本特殊教育学会
高知大学

社会参加とスクリプトの役割
日本特殊教育学会第51回大会


高機能広汎性発達障害のある人の生涯的なプログラムを考える
日本LD学会


スクリプトによるコミュニケーション・社会性支援の可能性
日本特殊教育学会第50回大会

 知的障がいを伴う脳性マヒ児童へのサインによる要求言語行動の形成
金谷篤・長澤正樹
 第49回日本特殊教育学会

 知的障害を伴い両手による運動可能な脳性マヒの児童に対して、日常生活に必要な6つの活動を要求するサインの獲得を指導した。授業での集中訓練と日常生活場面を使った機会利用型指導法により,サインの機能的使用と般化が可能になった。

通級学級担任と通級指導教室担任との連携による個別の指導計画の活用〜発達障害通級指導教室対象児童の問題行動の改善を通して〜
本間学・長澤正樹
日本LD学会第19回大会
通級指導教室担当者と学級担任とが共通の対応ができるようにするための個別の指導計画の活用について、問題行動のある児童への介入を通して、その手続き等について、報告した。

発達障害のある高校生を対象とした就労場面での休憩時間の過ごし方支援
横堀壮昭・長澤正樹
日本LD学会第19回大会
現場実習中の休憩時間の過ごし方について、自己解決法と絵カードを使ったSST等により支援した。その結果、落ち着いて休憩時間を過ごすことができ、ソーシャルスキルの向上が確認できた。

アスペルガー障害のある児童を対象とした状況理解を促す支援ツールの開発〜「まんがシート」の有効性について〜
木原まどか・古田島恵津子・長澤正樹
日本LD学会第19回大会
不登校傾向のあるアスペルガー障害の小学生に対して、状況の理解と感情受容を目的とした「まんがシート」で対応した。その結果、自分の感情をコントロールし、通常学級での問題の現象が確認された。

個別の指導計画作成における本人参加の有効性〜個別の指導計画作成と評価への中高校生の本人参加について〜
長谷川理美・長澤正樹
日本LD学会第19回大会
親の会が主催する事例検討会において、個別の指導計画の作成と評価の会議に、本人参加を保障した。その結果、本人のニーズを生かした指導計画が作成され、その有効性が確認された。

通常の学級に在籍する特別な教育的ニースのある児童への支援〜クラスワイドな支援から個別支援へ
第48回日本特殊教育学会

・通常学級における授業のユニバーサルデザイン化の有効性−教師の指導行動の変容による学級集団と特別なニーズのある子どもの問題行動の改善について−
小林浩子・古田島恵津子・長澤正樹
第47回日本特殊教育学会

 どの子にもわかりやすい授業のために教師が自己評価できるための支援ツールとして、「みんなにやさしい授業作りのためのチェックシート」を作成し、小学校通常学級で実践した。手続きは、@学級の様子把握シート、授業改善チェックリストの実施、Aモデルビデオによるイメージ化、Bセルフチェックの実施であった。その結果、学級集団全体の問題行動が減少し、特別な支援を要する児童の課題従事率が増加した。詳細はこちらです。

・Universal Design for Learning の考えに基づく授業構成ツール JLP(Japanese Lesson Planner)の開発(1)〜通常学級担任が特別支援の視点を持って授業を行うために〜 詳細はこちらです。
藤塚仁志・長澤正樹
第47回日本特殊教育学会

 UDLをカリキュラムに適用していくために,アメリカで開発されたPAL(Planning for All Learners)ツールキットを参考に、日本の通常学級でも使うことのできる授業構成ツールを開発した。このソフトを使用することにより、授業構成や内容などをUDL化することが容易になることが期待される。

・Nu-LATプログラムによる自閉症の幼児を対象とした言語指導
長澤正樹(2007) 日本特殊教育学会

・保育所・特別支援学校・大学のCOMPASによる取り組みの有効性−自閉症の幼児への言語訓練を目的とした事例検討会を通して−
 金谷篤・長澤正樹(2007) 日本特殊教育学会
 行動コンサルテーションモデルの一つであるCOMPASに従い、保育所・特別支援学校・大学がチームを設置し、自閉症の幼児の言語指導に当たった事例である。

・eラーニングを介した特別支援教育における分散的知識の蓄積
永森正仁・安藤雅洋・長澤正樹・ソンムァンポクポン・植田真臣(2007)  第55回日本工学教育学会
 附属特別支援教室の指導(問題行動)について、eラーニングを使用して問題を分析し指導計画を立てるシステムについての研究発表です。

・障害のある子どもと関わる教師や親への支援を目的とした協働モデル(COMPAS)による問題行動の支援:日本LD学会第15回大会シンポジウム
 長澤正樹(2006)発表資料 発表原稿

・複数コーディネーターによる校内委員会の運営-行動面の問題から学力支援まで:COMPASによる保護者を含めた複数の支援チームによる効果的な支援- :日本LD学会
 古田島・福原・長澤(2006)

・特別支援教育における児童問題行動の動画を含む教育電子カルテ開発:第26回日本生体医工学会甲信越支部大会
 永森正仁・能登宏・長澤正樹・植田真臣(2006)
 pdf資料があります。

・ソーシャルスキル支援とスクリプト−チャレンジルームの活動とSST:第44回特殊教育学会シンポジウム
 金谷篤・長澤正樹(2006)
 パワーポイント資料があります。メールで請求してください。

・発達障害児を持つ保護者と教師への協働行動コンサルテーション−効果的な支援を行うための体制整備−(同上)
 西村沙織・松岡勝彦・長澤正樹(2006)

・自閉症生徒に対する社会的相互交渉スキルの獲得支援−ゲーム場面における指導を通して−(同上)
 武田守弘・松岡勝彦・長澤正樹(2006)

ICTを用いた特別支援教育の実践及び事例データベース構築:電子情報通信学会
 永森正仁・植野真臣・浅井達雄・長澤正樹(2006)
 テレビ会議システムによる教育相談、e-Learningによる通常学級の教師支援の取り組み。論文はここで見られます。

音読による読解力と作文による書字力の向上−読み書き障害が認められた高学年男子児童への指導:日本LD学会第14回大会
 渡邊正基・長澤正樹(2005)
 読み書き障害と思われる男児2名に対して、言語通級指導教室において、音読におる読み能力の向上、身近な話題を題材にして話し合いをし、作文を書くことにより文章量の向上を図った。

高機能自閉症の大学生に対するソーシャルスキル獲得の支援−スペシャルオリンピックスの活用を通して−:日本LD学会第14回大会
 皆川幸子・長澤正樹(2005)
 スペシャルオリンピックスのボランティアとして参加している高機能自閉症の大学生に対して、ソーシャルスキル獲得をめざした指導を実施した。その結果、あいさつスキルを獲得し、日常生活でもスキル使用が可能になった。

特別支援教育を目的としたeラーニングの実践:日本教育工学会
 永森 正仁, 植野 真臣, 高羽 絵美,淺井 達雄 (長岡技術科学大学),長澤 正樹 (新潟大学)
 (資料請求できます)

・知的障害のある児童への「7並べ」の指導:日本特殊教育学会第42回大会発表論文集
 山口陽子・長澤正樹(2004)
 知的障害のある児童2名に対し、余暇スキルの獲得訓練としてトランプの7並べを導入した。手続き理解のための支援教材を用いることにより、7並べの基本的スキルを獲得することができた。

・LDのある生徒の接触行動の低減と社会的スキルの獲得:日本特殊教育学会第42回大会発表論文集
 谷崎美奈・長澤正樹(2004)
 女性に対する接触行動が頻繁に見られるLDの中学生に対して、日常生活場面を使って接触行動の低減とそれに代わる社会的スキルの獲得を目的とした訓練を実施した。会話まなボードや自己評価カードなどにより、目的を達成することができた。

・COMPASによる通常学級に在籍するADHDの児童への支援:日本特殊教育学会第42回大会発表論文集
 古田島恵津子・長澤正樹(2004)
 通常学級に在籍するADHDの児童に対して、COMPASに従った包括的な取り組みを実施した。その結果、約6ヶ月間で同級生への暴力は減少し、現場からCOMPASを支持する評価を得られた。

・軽度発達障害のある中学生グループ支援とその有効性 ―参加者本人・保護者への意識調査の結果分析から―:日本LD学会第13回大会発表論文集,314.
 古田島恵津子・長澤正樹(2004)
 軽度発達障害のある中学生の活動を支援し、彼らの自分や仲間に対する意識や、保護者の認識がどう変わったかを明らかにした。

・学生による学習支援ボランティアの実態とその効果:第41回日本特殊教育学会
 宮下圭奈子・長澤正樹(2003)
 大学生が、ボランティアとして小学校の学習を支援する活動の実態と効果について検証した。

・代替コミュニケーション機器、トーキングカードの開発:コミュニケーション発達支援とスクリプト研究会第3回研修会。
 山崎聖一・長澤正樹・大河政志(2003)
 本研究の目的は、ことばに代わるコミュニケーション機器(AAC)及び既製のAAC利用を支援する機器、「トーキングカード」の開発である。トーキングカードとは、MOサイズの音声録音カードで、表面にメッセージの絵や写真を貼り、あらかじめ録音しておいたメッセージを、絵や写真をさわることで表出する機能を持つ。重度知的障害のある子どものコミュニケーション手段や、既製のコミュニケーション機器の練習教材として、また、点字学習の教材として期待される。

・学習障害のある児童に対する人とのかかわり方の指導。―支援教材「会話まなボード」を使って―(学会発表):日本特殊教育学会第40回大会発表論文集、434.
 細井恵美・長澤正樹(2002)
 状況認知が苦手なLDの児童に対し、対人関係のトラブルを減少させ良好な人間関係を築く支援を行った。トラブルを起こした状況の分析や心情の理解、さらに好ましいソーシャルスキルの獲得のための支援教材として、「会話まなボード」を導入した。「会話まなボード」とは、「見える」カウンセリングの道具として、さらにはロールプレイを促進する教材として開発した。

・通常の学級に在籍するSENのある児童に対するボランティアの導入に関する小学校教師の意識調査。日本特殊教育学会第39回大会発表。
 河治巳美子・長澤正樹(2001)
 通常の学級を対象に、ボランティアの導入に関するアンケート調査を実施した。行事や授業など、どのような場面で、どのような資格のあるボランティアを受け入れるか、分析した。

・インターネットを利用した教育相談の実際:日本発達障害学会第36回大会発表。
 
長澤正樹(2001)
 インターネットを利用した約3年間の教育相談の実際と課題について発表した。約118件の相談があり、186件のアクセス数だった。最も多い相談内容は指導上の悩みで、次に情報収集が多かった。課題として、相談体制の整備(システムの構築)、個人情報の保護などがあげられた。なお、発表論文が必要な方は、添付ファイルで送ります。

・個別教育計画と個別の指導計画:第23回日本教育大学協会全国特殊教育研究部門合同研究集会分科会発表。
 長澤正樹(2001)
 アメリカの個別教育計画(IEP)の性格と改正されたIDEAによる影響を解説した。さらに、日本の個別の指導計画の性格と実際に作成されている個別の指導計画を紹介した。最後に、個別の指導計画の問題点と課題についてまとめた。なお、会場で紹介した個別の指導計画については、メールでお問い合わせください。

・「知的障害養護学校高等部における職業指導に関する調査研究」:第38回日本特殊教育学会
 執筆:秋山ゆき江、長澤正樹
 新潟県下越地区の知的障害養護学校高等部(高等養護学校を含む)の卒業生を対象とし、平成8年度から3年間の進路状況についてアンケート調査した。その結果、企業就労率が全国レベルより高い、養護学校中学部卒の生徒の方が企業就職率が高いなどの結果が得られた。